SUSTAINABILITY

サステナビリティ

人権の尊重

人権の尊重

IMAGICA GROUPは、当社グループに属するすべての役員と従業員、および当社の事業活動に関わる人々の人権を大切にし、一人ひとりの人格・個性を尊重するなかで、人を育て、活かし、信頼を築き、仕事の誇りと喜びを共にします。

人材育成

グループ経営をリードする経営人材育成

  • 4 質の高い教育をみんなに
  • 8 働きがいも 経済成長も

グループ経営をリードする経営人材育成のため、2020年度より「次世代経営者プログラム」と「次世代グローバルリーダー育成プログラム」をスタートしました。

次世代経営者プログラム

企業価値を向上させられる経営人材を輩出するためイノベーションを起こして競争優位性を再構築し、変⾰を推進して成⻑への道筋を作り出せる創造型リーダー、変⾰型リーダーの発掘・育成を行っています。

次世代グローバルリーダー育成プログラム

今後のグローバルビジネス展開を推進する人材を育成するため、「意識改革に主眼を置き、海外マネジメントにおいて必要となる能力や知識を習得する」ことをゴールとしています。

研修・教育支援制度

  • 4 質の高い教育をみんなに
  • 8 働きがいも 経済成長も

■グローバル人材育成

当社グループが新中期経営計画(G-EST2025)で掲げている戦略的施策の一つである【外国人の受け入れ可能な職場への変革】を推進する施策の一環として、毎年グループ公開募集型の研修を実施しています。グローバル化が進む中で必要とされる異文化知識やマインドについて、アセスメントや外国人との対話を通して学びます。

「ダイバーシティ時代における異文化対応力研修」

固定観念にとらわれずに異文化を捉え、その特徴を理解し、多様性を受容するマインドを育てます。

「使える英語を身につける!初心者からのワークショップ」

コミュ二ケーションを目的とした英語を話す場合の考え方や学習方法を学べます。「間違えてはいけない」「完璧に話さなくては」といった意識を改革します。

「海外MBA留学制度」

「グローバル人材」「今後の経営人材」の育成を目的に、海外MBA留学制度を制定しています。IMAGICA GROUPの正社員を対象に、毎年原則1名、海外MBA派遣候補者を選抜し、海外MBAプログラムの授業料及び住居費等を社費負担しています。

■映像業界のリーダー育成

「VIPO(映像産業振興機構)アカデミー」

VIPOの持つ幅広い業界ネットワークを最大限に活かした研修プログラムに、グループで参加しています。必要なスキルを習得するだけでなく、同業他社のリーダーと刺激し合い、ビジネスに発展するようなネットワークを構築することが目的です。

■イノベーションを生み出す人材の育成

「異業種交流研修」

1年に1回、異業種4社で研修を実施しています。業界が異なる他社の同世代/同役割の社員との交流により、幅広い視野と多様な視点、自社・自身の課題発見を獲得し、その課題の解決を実践することを目的としています。

■新入社員育成

グループ合同「新入社員研修」「フォローアップ研修」

グループ各社がどのような事業を展開し、どのような成果を出しているのかを学び、グループ全体の理解を深めます。また、基本的なビジネスマナーや仕事の進め方に加え、主体的に仕事に取り組めるよう、思考力やコミュニケーション力などスキルアップできる内容をラインアップしています。
半年後には「フォローアップ研修」を実施し、グループ内の同期の繋がりを深められる試みも行っています。

各種研修の実施につきましては、コロナ禍以降は、オンラインにて実施しており、計画的かつ継続的に従業員のキャリア形成を図っています。

働きやすい職場環境

従業員の健康・労働環境への配慮

  • 4 質の高い教育をみんなに
  • 5 エネルギーをみんなに そしてクリーンに

労働安全衛生に関する取り組み

当社は働きやすい職場環境を推進するために、従業員の安全衛生を第一に考えています。労働安全衛生法関係法令等および就業規則に基づき、従業員の健康の確保および快適な職場環境の形成を促進するための衛生管理規定を定め、それに基づき衛生委員会を設置しています。

従業員の健康に関する取り組み

・健康診断の実施

当社グループにおいては、法定の健康診断と医療機関と提携をした人間ドックの受診を実施しています。また各健康診断に要する時間は出勤認定としています。

・メンタルヘルスチェック

従業員がメンタルヘルス不調になることを未然に防止するため、全従業員を対象にストレスチェックを行っています。医療機関と連携してメンタルヘルスケアも実施しており、特別な診療・治療が必要と判断された従業員については、専門医や提携する専門機関を斡旋しています。

・ワークライフバランスの推進

ワークライフバランスを推進し、従業員の労働条件の整備とともに、福利厚生の充実にも力を入れています。